環境情報学部の高橋正昭特任教授と粟屋かよ子特任教授が加わった研究者グループ7名が、2012年12月21日から28日までモンゴル・ウランバートル市を訪問し、大気汚染の現況、健康被害の実態把握を行うとともに、現地の学校での啓発活動を行いました。
ウランバートル市はここ十数年間に人口が急増し、インフラ整備が追いつかないために大気汚染が深刻な問題となっています。原因としてゲル地区（遊牧民の移動式住居の地区）で使用される石炭ストーブと自動車からの排気ガスが指摘されています。この問題の解決のためには、ストーブの改良や渋滞対策などとともに、改善に向けて行動するリーダーの育成が重要と考えられています。このための事業が（財）国際環境技術移転研究センター（地球環境基金支援事業）で展開されることになり、今回の訪問となりました。
現地で研究者グループは健康チーム（大気汚染による健康への影響）と啓発チーム（汚染状況把握と啓発）の2つに分かれて行動しました。
健康チームは病院や学校等で数百名に及ぶ質問票による健康への実態調査を行い、啓発チームは汚染状況やゲルを訪問してストーブの使用状況の把握を行うとともに市内の公立学校2校（53番と117番、モンゴルの学校は番号で区分される）で生徒を対象とした啓発活動を行いました。
この活動は3年間続けられる予定です。
ウランバートル市の風景：山の稜線下に大気汚染層があり霞んでいる。
53番学校での啓発講演
エコクラブの生徒たち
今回のモンゴル訪問団のメンバー７名（ホテル前で）