四日市大学環境情報学部



交流ブログ

沖縄で人気のポップカルチャーを題材にした山本伸教授の著書『琉神マブヤーでーじ読本/ヒーローソフィカル沖縄文化論』(三月社) (写真)の紹介記事が、11月28日(土)付の中日新聞夕刊に掲載されました。この記事に前後して、徐々に新聞や雑誌で取り上げられ始めているとのことで、「一人でも多くの読者の目に届くことを祈っています」と山本教授。同教授はご自分のFMラジオの番組「マンデーナイトグルーブ」(毎週月曜夜7時から生放送)でも沖縄のコーナーをお持ちで、毎週沖縄と生電話で結んで現地レポーターを通して沖縄の最新情報を発信されています。便利な専用アプリ(無料/AppStore、Googleplayよりダウンロードできます!)で、いつでもどこでも教授の番組を聴くことができます。興味のある方はぜひ。
 



2015年11月27日(金)、株式会社赤塚植物園で開催された「第3回みんなで農業の未来を考える会」に、廣住講師とゼミ生(2年生)が参加しました。
 
この会は、現場で活躍する農業者と大学の研究者が交流を深め、ともに地域農業の将来の発展について考えることを目的に行われています。
 
今回は、農業者と大学生・大学教員がお互いの考えを自由に話し合うグループワーク形式の座談会が行われました。グループワークでは廣住講師がファシリテーター、ゼミ生が書記を担当しました。
 
座談会では、農業者・学生・大学教員それぞれの立場から、さまざまな意見が出され、活発な議論が行われました。
 



環境情報学部第1期卒業生(新田ゼミ)の西田裕氏の活動がBS朝日のFresh Facesに取り上げられました。西田氏は京野菜の存続と普及に取り組んでいます。日本でも1次産業の大切さが見直され、6次産業化の動きも活発ですが、西田氏はその最前線を歩んでいます。是非、ご覧ください。



2015年11月28日(土)に武本ゼミの3年生と武本教授・高橋元教授、三重大大学院生(元高橋ゼミ生)ら7人が内部川上流の鎌谷川を調査しました。この調査は学内の調査研究の一環として実施しており、西山町自治会の竹内さんと共同で行われました。
 
本調査は、鎌谷川上流の廃棄物処分地からの浸出水や、田畑や流域家庭の排水がこれらの水系の汚染を起こしていることから、2012年より本学に共同調査依頼があり、数年来実施されています。対象とする四日市市西山町、小山町には最終処分場1か所、安定型処分場1か所(現在廃止)、中間処理施設1か所、不明な開拓地1か所があります。
 
西山町の処分場付近では、植えられた桜の木が枯れたり、草が育たなかったりする被害が発生しており、対策が急がれています。
 

鎌谷川上流の少年自然の家付近での採水


下流の小山田町での採水状況


鎌谷川の流域合成図と採水地点



2016年1月31日(日)13:30より、四日市のじばさん三重で伊勢湾流域圏の再生シンポジウムが開催されます。伊勢湾の環境保全の歴史をふりかえるとともに、これからの伊勢湾流域圏の再生を考えます。環境情報学部の千葉教授もパネリストとして参加します。よろしければご参加ください。
 
詳細はこちらをご覧ください。 
伊勢湾流域圏の再生シンポジウムのチラシ



環境情報学部第1期卒業生の渡辺一生氏(新田ゼミ)と渡辺創氏(黒島ゼミ)がドローンを利用した大学キャンパスの撮影と映像制作を行ってくれることになりました。渡辺一生氏は地理情報学の研究者で、現在はドローンの活用に力を注いでいます。渡辺創氏は映像制作のプロフェッショナルです。
 
京都と東京で働く2名はネットで相談を重ね、平成27年11月19日(木)に久しぶりに四日市大学に戻り、第1回目の撮影を行いました。雨男2名が揃い、打ち消し合ったのか、好天に恵まれ、良い撮影を行うことができました。
 
今後は季節毎の撮影を重ね、魅力的な大学キャンパスのPRビデオを制作する予定です。四日市大学の皆様、卒業生の皆様、ご期待ください。映像はネットで公開する予定です。
 

渡辺創氏(左)と一生氏(右)。久しぶりの対面で話題も弾む。


大学屋上でフライトの準備。


グラウンドの脇で2台のドローンの準備中。


マルチメディア映画部で培った友情は健在。準備が進む。


在校生(留学生)も見守る中でドローンは離陸した。


二人の仕事を興味深そうに覗き込む城之内教授。


通りかかった中学生も見学。


青空に吸い込まれるドローンの機体。



伊勢湾総合対策協議会環境問題研究会(水質部会)現地研修会が平成27年11月19日(木)に四日市港ポートタワーと四日市港管理組合の巡視船「ゆりかもめ」内で行われ、環境情報学部の千葉教授が講演を行いました。
 
この研修会は環境問題を担当している愛知・岐阜・三重県の行政関係者を集めて行われているもので、当日は約30名の参加者がありました。千葉教授の講演タイトルは「伊勢湾の貧酸素水隗の実態」で、湾の水質と底質の長期的な変化、特に貧酸素水隗の過去から現在までの発生状況、発生原因、今後の予想などについて、観測データやコンピュータシミュレーション結果を用いて詳しい説明がなされました。
 
ポートタワーでの講演後には、参加者全員で「ゆりかもめ」に乗船し、四日市港外(楠沖)と港内での採泥調査を見学しました。当日は北西風が強く、四日市港外に出るとかなり波がありましたが、減揺装置のついた「ゆりかもめ」は快適でした。
 
参加者からは「江戸時代の伊勢湾に貧酸素水隗はなかったのか。あったのではないか。」「大規模な津波が来ると、その後の伊勢湾の環境はどのように変わると予想されるか。」「伊勢湾の表層と底層の水を循環させれば貧酸素水隗は解消できるのではないか。それは出来るか。」など、講演についての質問がありました。
 
また、行政関係者として伊勢湾の環境改善のために今後力を注ぎたい項目について意見交換も行われました。
大変有意義な機会となりました。
 

「ゆりかもめ」への乗船風景

「ゆりかもめ」の船内の様子。窓が大きく、視界が大変良かった。

採取した泥を皆で観察しているところ。



2015年11月13日(金)午後に武本行正教授ゼミの学生10名がいなべ市の太平洋セメント社藤原工場を見学しました。この施設では各種セメントの焼成のほか、産業廃棄物の処理が行われており、その規模は国内最大級です。
 
見学に先立ち、講義室で事業概要の説明を受けました。藤原岳より採掘される良質の石灰岩が各種セメントの原料でリサイクル原料も約20%用いていること、燃料として石炭の他にリサイクル燃料も50%の比率で用いていることなどを学びました。この工場では1日8300トン以上の原料を焼成しており、製品をトラックや三岐鉄道の貨車で四日市港から出荷しています。
 
関心が高まっている産業廃棄物や各種廃棄物の有効処理に関する取り組みについては、下水汚泥・都市ごみの焼却灰、廃プラ、廃タイヤ、碧南火力発電所からの石炭灰、廃油、廃酸、廃肉骨粉、自動車シュレッダーダストなどを処理していることを知ることができました。1450℃の高温でセメントを焼成するので、ダイオキシン等は出ないとのことです。
 
参加した学生たちは、現実の廃棄物処理を学ぶ大変良い機会になったと感想を述べていました。
 

講義室での太平洋セメント社藤原工場の概要説明



 武本行正教授が2015年11月5~6日にジャカルタで開催されたインドネシアの国内学会で招待講演を行いました。会議名はインドネシア語で「PENANGANAN DAN PEMBELAJARAN KABUT ASAP DI INDONESIA BERBAGAI ASPEK PENYELESAIANNYA」、日本語に訳すと「インドネシアにおける『煙害』の制御と調査 ─解決のための多様な側面─」になります。
 
 泥炭地火災はスマトラ島やカリマンタン島を覆い、10月21日までに総計140万ヘクタールの泥炭地で火災が発生しました(El Sintaラジオ放送より)。PM(浮遊粒子状物質)汚染が酷い時には空港も閉鎖になる事態が多発しています。乾季は7月から始まりましたが11月には雨季に変わり、現在は収束に向かっています。
 
 健康被害としては、今年だけでも10月24日までに10人が煙害によって死亡し、中ジャワで5万人以上が、ジャンビ州では約13万人が上部気道感染症を患いました。ぜん息を含む呼吸器系疾患の患者は、リアウ州、南スマトラ、西カリマンタンなどの6州で合計で50万人を超え(Tribun Pekanbaru紙、2015年10月25日)、煙害下にある住民の数は10月末で4300万人に達したと言われています。
 
 健康被害の原因物質としては、泥炭地上部の木材破片、下部の硫酸を含む酸性土壌からの火災で生じるPM、SOx(硫黄酸化物)、NOx(窒素酸化物)、EC(元素状炭素)やCO(一酸化炭素)などが疑われています。
 
 これらの被害地域の小中高校では2ヶ月も休校に近い状態となっている所もあり、例えば週に2回学校に行き、1時間だけ学校にいて、宿題を貰って帰って来るということが行われ、子供たちが家の外に出ないように配慮されています。(2015年10月25日リアウ州プカンバル住民インタビューより)
 
 現地の対策としては、リアウ州だけで50の避難所が置かれ、空気清浄機を設置し、また酸素が吸入できるようになり、また、病院や保健センターは24時間診察を続けていると報道されています(Riau Pos紙 2015年10月25日)。
  
 武本教授は四日市公害の硫黄酸化物大気拡散や、最近ではウランバートル市(モンゴル)のPM等の複合汚染の研究を進めてきました。講演では、四日市公害とぜん息問題の発生から収束までの経緯と歴史を説明し、一度ぜん息になると、死ぬまで完治しないと指摘しました。インドネシアで年々酷くなる森林火災で、このまま発生源対策を取らないと、健康被害とその補償費用が莫大な額になると警告しました。
 

ジャカルタ市内の朝の通勤ラッシュの状況と大気汚染(視程は1kmほど)


2日目の参加者と記念撮影(中央はNGO代表女性、その右が京大の水野教授、左が武本教授)


武本教授の講演の様子



環境情報学部の武本行正教授が11月6日にジャカルタで開催されるインドネシアの学会で招待講演を行います。
学会名はインドネシア語で「PENANGANAN DAN PEMBELAJARAN KABUT ASAP DI INDONESIA BERBAGAI ASPEK PENYELESAIANNYA」、日本語に訳すと「インドネシアにおける煙害の制御と調査 ─解決のための多様な側面─」になります。
インドネシアでは森林火災(泥炭火災)により大規模な霞やもやが発生し、住民にぜん息等の健康被害が生じています。武本教授は四日市公害の大気流動や、最近ではウランバートル市(モンゴル)の硫黄酸化物やSPM(浮遊粒子状物質)の研究を進めてきました。講演では、四日市公害とぜん息問題の発生から収束までの経緯と歴史を説明する予定となっています。



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